医療法人「徳州会」、徳田虎雄理事長の〝病状悪化〟を告げる怪文書出回る

札幌から沖縄まで全国に６３の病院を擁する特定医療法人「徳州会」で〝異変〟がおきつつあるようだ。周知のように、徳州会と言えば徳田虎雄氏の存在抜きに語ることはできない。同氏は大阪大学医学部を卒業後、１９７３年に自らの名前を冠した「徳田病院」を大阪府松原市に設置、その後、「生命（いのち）だけは平等だ」をスローガンに、全国に病院や診療所を次々に開設していった。徳田氏が自らの生命保険を担保にして、銀行から開設資金を借りていたのは有名な話である。

「年中無休」、「２４時間オープン」など患者側に立った病院経営を徳田氏が目指したため、徳州会系の病院進出に際しては、患者を奪われるのを怖れた地元医師会などが強く抵抗、各地で軋轢もおこしてきた。それでも徳州会グループは、いまや日本で最大級の規模を誇っている。

このように徳田氏は〝カリスマ的病院経営者〟であると同時に、政治家としての側面も持っていた。８３、８６年の衆議院総選挙では鹿児島県奄美群島選挙区から立候補するも落選。この時、保岡興治氏と島を二分する激しい選挙戦を展開し「保徳戦争」と呼ばれた。９０年の総選挙で徳田氏は無所属で初当選。９３年に再選を果たし、自民党に所属するが日本医師会の意向によって、わずか３日で追放の憂き目にあっている。その後、徳田氏は「自由連合」を結成、東京都知事選では石原慎太郎氏を資金面などで強力にバックアップしたことから話題となった。徳田氏は、日本医師会の牙城である東京２３区内に徳州会病院の旗を立てるのが〝最後の念願〟で、石原氏への協力もそうした背景があったようだ。

その徳田氏も０４年２月ごろから病気療養のため、国会に出席できなくなり、昨年の郵政解散で政界を引退。表舞台から姿を消していたが、最近になって左記の怪文書が徳州会や銀行関係者の間で出回っている。文面からは、徳田氏の病状が相当深刻で、三井住友銀行に対して融資計画を早急に決断してほしいと求めているように読める。しかし、それ以上、具体的なことは分からない。

ある徳州会関係者は次のようにいう。
「徳田さんが面会謝絶で、誰も会うことが出来ないのは事実です。ただ病状については、はっきりしていません。この怪文書にある融資案とは、三井住友銀行から１３００億円を借りる話で、この９月末が期限になっています。実は、この話を進めているのが、徳州会の中でも大阪なんです。一方、東京は三井住友がダメなら他の金融機関から借りれるように動いている。ここに内紛の兆しがあると、怪文書は言いたいのでしょう」

同関係者によれば、たしかに徳田虎雄氏に代わるようなカリスマは徳州会にいないため、集団指導体制に移行せざるを得ない、という。徳田氏の〝最後の日〟が近づいているのかもしれない。

不透明過ぎる東京「五輪候補地」の決定経過

２０１６年オリンピックの国内候補地に東京都が決まった。今回は、周知のように福岡市と東京都が名乗りを上げたが、８月３０日に開かれた日本オリンピック委員会（JOC）の選定委員会で、５５名の無記名投票の結果、３３票対２２票で東京都が制した。

事前のマスコミ報道でも福岡市側の「不祥事」などが手伝って「東京有利」と伝えられたため、今回の結果は順当と一般に受け止められているようだ。しかし、その選定方法をよくよく見ていくと、必ずしも公平、公正とは言いがたい面が浮き彫りになってきた。

左に掲げた「第３１回オリンピック競技大会　国内開催都市選定委員名簿」をご覧いただきたい。今回投票した５５名のリストであるが、JOC役員２５名、競技団体代表３０名という構成になっている。マスコミの報道によると、各競技団体は代表個人の意志ではなく、組織内の投票などによって決定するところが多く、東京と福岡は五分五分か、若干福岡有利と見られていた。一方、JOC役員は個人の意志で投票した人がほとんどで、何故か東京を推す人が多かったという。

ところで、各競技団体の票が１５対１５だとするならば、東京が１１票差で勝つためにはJOC役員２５名中１８名が投票しなければならない計算になる。つまり、票が拮抗した各競技団体とは違って、JOC役員の大半は東京に投票したことになる。JOC役員のおかげで東京は勝てたわけだ。

JOC役員と各競技団体との票の出方にこれ程の違いがでること自体不思議である。再度、左記の表のJOC役員欄を見ていただきたい。実は、副会長、専務理事といった幹部を出している所属加盟団体だけは２票も持っているのだ。「体操」は副会長・小野清子氏のほか理事・早田卓次氏がいる。「サッカー」は副会長・川渕三郎氏とIOC委員・岡野俊一郎氏である。「水泳」は専務理事・林務氏と小谷実可子氏といった具合だ。

あるJOC関係者は次のようにいう。
「もともとJOC幹部はガチガチの東京推進派で、自分の団体から理事も出しており、JOC内で強力な与党を形成しているのが実態ですね」

はたして、これで「公平公正」な投票だったのか。そもそもJOC役員個人と各競技団体を同じ１票とすること自体問題が多いと言わざるを得ない。オリンピックは大きな利権が絡む話であるだけに、厳正な選出方法が必要だったと思われる。

作家Ｐ氏、家賃などの不払いは敗訴確定から２年も！

超売れっ子作家で、文壇長者番付けの常連であるＰ氏が、女友達のＮ・Ｙさんの高級マンション賃貸入居に際し連帯保証人となり、Ｎさんの失跡後、家賃などの支払いを拒否している事件で、家主側が提訴に踏み切り、Ｐ氏の敗訴判決が確定したのは｢平成１５年１０月｣であることが１３日、分かった。

この敗訴判決は当然、Ｐ氏も承知している。しかも、この判決確定から、今月までの２年間、家主側は十数回にわたり、支払い請求書や催告書などを内容証明付きでＰ氏に送付している。

ところが、Ｐ氏からはナシのツブテ。それどころか、「何の連絡もよこさず、家主側を見下したような態度が見える」（事情通）との指摘さえある。敗訴判決の確定で、Ｐ氏が支払うべき額は百数十万円である。長年にわたり文壇長者番付けの常連であり、ベストセラーも連発し、立派な不動産も所有するＰ氏が百数十万円を支払えないような家計の状態にある、とは考え難い。

判決によると、Ｎさんは平成７年４月に入居している。そして、同１５年春に、家賃などを未納のまま行方不明となっている。家主側は、Ｎさんの本籍地である北海道など関係箇所を当たったが、結局、その消息は掴めていない。

この話を聞いた文壇関係者は次のように語る。
「Ｐさんは高学歴の常識家。読者層はサラリーマンからＯＬ，経営者など幅広い。エッセィなども巧みにこなす。資産も当然、それなりに所有してますよ。敗訴判決が確定している以上、まともな国民なら、支払いますよ。家主側に非がある訳じゃないんですからね。何故、（Ｐさんにとっては）こんな小額のお金を支払わないのか理解に苦しみますな」

家主側は１０月中に、Ｐ氏の資産差し押さえを検討している。そうなれば、一般マスコミの好奇の目にさらされることは確実なのだが・・・・。

超売れっ子作家、〝愛人〟の夜逃げで家賃支払いを拒否！

超売れっ子作家で、毎年の文壇長者番付け上位の常連でもある流行作家のＰ氏が、連帯保証人となって、女友達のＮさんのために借りた高級マンションの家賃を長年に渡り滞納していることが１２日、分かった。

Ｐ氏とＮさんは長年、親密な交際を続けていたが、突然、Ｎさんが夜逃げ同然の形で失跡、行方不明となった。家賃の入金がないため、困惑した家主側が調査、Ｎさんの失跡が判明した。このため家主側は、Ｎさんの賃貸住宅入居申込書の連帯保証人であるＰ氏に、失跡前後の家賃と更新料の合計百数十万円の支払いを求めたが、Ｎさんの突然の失跡に立腹したのか、Ｐ氏は拒絶したままで推移している。

このため、家主側が裁判所に提訴、審理が続けられた結果、当然のことながら、家主側の全面勝訴判決となった。この判決を受けて、家主側は内容証明付の支払い請求書などを再三、送付したが、Ｐ氏は完全に無視したままである。

Ｐ氏は数々のベストセラーを連発し、文壇長者番付けの常連でもあることから、それなりの資産があることが推察される。それなのに敗訴判決が確定し、しかも家主側から再三の督促状を受け取りながら、百数十万円の支払いを拒否している。

こうした状況について文壇関係者は次のように語る。
「Ｐ氏は、超一流の売れっ子作家。百数十万円が払えない訳がない。だが、どこの出版社、新聞社も、彼の作品なら、ある程度の部数は見込める。となると、新作を書き下ろしてもらうためにも、この手のスキャンダルは系列の週刊誌も扱わない。もっとも、知らないのだが・・・。Ｐ氏はそう読んで、タカを括っているのでしょう。でも、やってることは作家以前、社会人の常識以前の問題でしょう、いい大人が」

その通りである。有名人なら何をやっても許される、との姿勢は本誌が一番嫌うところである。今後、本誌はＰ氏の実名も含めて、徹底的にこの問題を追及し報道する。なお、家主側は１０月中にも強制執行に入ることを検討しているという。

「杉並、中野水害」もはやこれは人災ではないのか！？

水害はニューオリンズだけではなかった。４日夜、局地的な大雨が首都圏を直撃。各地で道路は冠水し通行止めとなり、住宅の浸水が相次いだ。とくに、川が氾濫した杉並区、中野区の被害は大きく、１５００戸以上が床下・床上浸水した。すでに、東京都（＝写真）は両区に「災害救助法」の適用を決めた。

それにしても、何故、都内でこの両区に被害が集中したのか。もちろん、１時間に１００ミリを超す雨が３時間近く局地的に降ったこともあるが、原因はそれだけではなかった。

何と驚いたことに、今回氾濫した善福寺川（杉並区）と妙正寺川（中野区）は、１９６８年以降、ほとんど河川改修工事が行われてこなかったのだ。都内の河川は戦後、１時間３０ミリの降雨量に耐えられるように整備されてきたが、６８年に整備目標が５０ミリに改められた。しかし、それから３５年以上経った現在でも、都内の河川で整備が終わっているのは６割程度なのである。

東京都建設局河川部は次のようにいう。
「川幅を広げたり、川底を掘ることによって川の断面を広げる、河道拡幅工事は下流から進めてきたため、都内の中小河川で整備が終わっているのは約６割です。善福寺川、妙正寺川は川沿いの用地買収も難しく、整備は途中の段階です」

つまり、今回氾濫した善福寺川、妙正寺川は、１時間３０ミリの降雨量にしか耐えられない構造になっていたのだ。また、この地域の下水道も整備が進んでおらず、１時間３０ミリの降雨量しか飲み込めない構造になっていた。

これでは、１時間に１００ミリ以上の雨が降れば、一溜まりもない。今回の大雨は、図らずも首都ライフライン機能の〝お粗末さ〟を露呈させた。一体、この責任は誰がとるのか。ちなみに、石原・東京都知事は台湾に行っており、不在。まだ現地の視察にも訪れていない。

ＳＭＡＰ中居正広と暴力団関係者のスナップ写真が流出

明日（８日）発売の週刊新潮（９月１５日号）に、超人気アイドルグループ「ＳＭＡＰ」の中居正広と、一見して暴力団関係者と分かる２人の男たちが得意げに肩を組んでいる、衝撃のスナップ写真が掲載される。

同記事によれば、撮影された場所は神奈川県の長者ヶ崎海水浴場。中居が所属するジャーニーズ事務所は「初対面で、その後の付き合いは一切ない」などと釈明しているという。

このスキャンダル、今後どうなるのか見物だが、「おそらくワイドショーやスポーツ紙などは追っかけないでしょう。何せ、芸能界を牛耳るジャーニーズにそっぽを向かれると大変ですからね」（女性誌記者）という。

いずれにしても、週刊新潮らしいスクープが久々に飛び出した。
（敬称略）

「９・１１自爆テロ」警察当局が警備を強化

９月１１日の投票日に向けて、世間は総選挙一色だが、その一方で警察当局は日本国内における「自爆テロ」に警戒を強めている。

昨年３月１１日、死者２００人以上を出す大惨事となった「スペイン列車爆破テロ」が起きた。折りしも総選挙３日前の事件であった。そのため、スペイン国内では当時のアスナール政権に対する批判が集中し、同政権は退陣に追い込まれている。替わって、スペイン社会労働党政権が発足。イラクからの撤兵を即時に決定している。

警察関係者によると、警備対象の順位は次のようになっているという。
①新幹線
②原子力発電所
③山手線などの主要幹線
④地下鉄

とくに日本の新幹線はこれまで無事故を続けており、世界的にも名が知られている。〝日本の象徴〟としてテロのターゲットになりやすい。仮に新幹線が爆破されれば１０００人以上の死傷者は確実で、小泉政権は即時退陣、イラクからも撤兵せざるを得なくなる。そのため、警察当局は警備体制をすでに「公然警戒」に切り替えており、新幹線を１５分に１回の割合で車輌内パトロールしているという。

また、イラク・サマワに派遣されている約６００人の自衛隊も気懸かりだ。最もテロに狙われやすい存在であり、９・１１前後まで何が起きるか分からない。

「次期巨人軍監督」星野仙一就任へのシナリオ

一部週刊誌などで報じられている阪神・星野仙一シニアディレクターの「巨人軍監督就任」問題。すでに巨人軍関係者が密かに星野氏と接触を続けているとされ、同氏の去就が今、注目の的だ。

星野氏としては、中日や阪神ファンのことを考えると、そう簡単に巨人の新監督に就任する訳にはいかない。しかし、その星野氏も「あの人に言われたら、断われんやろな」と周辺に洩らしているという。

「あの人」とはズバリ、長島茂雄・巨人軍終身名誉監督である。脳梗塞で倒れた長島氏も、７月３日には東京ドームで巨人ー広島戦を観戦、１年４カ月ぶりにファンの前に姿を現した。その長島氏に口説かれれば、さすがの星野氏もＯＫせざるを得ない、というのだ。

そのため、９月の終わりには「星野・長島」会談をセットし、星野新監督を誕生させるというシナリオが巨人軍関係者の間で描かれているようだ。ただ、星野氏としては前監督の原辰徳氏を高く評価しており、場合によっては、星野氏は総監督もしくはＧＭ（ゼネラルマネージャー）に就任する可能性もあるという。