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2014年9月18日 (木)

「AKB48巨額裁判」のドンキホーテHD社長・大原孝治に「女性スキャンダル」発覚、都内の超高級マンションで連日連夜の「ご乱行」

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■ディスカウント業界最大手のドン・キホーテと言えば、もはや説明の必要もないだろう。「驚安の殿堂」を謳うあのドン・キホーテだ(2013年に持株会社に移行して正式商号はドンキホーテホールディングス、東証1部)。同社では、創業社長として有名だった安田隆夫が7月1日に会長に退き、新社長には同社生え抜きの大原孝治が就任したばかりだが、大原の日常の立ち振る舞いには、上場企業のトップとしてはいかがなものかと思わせる行動が確認されている。

■社長就任後約1ヶ月の7月後半から8月の約1週間、連日連夜、20代前半から30代後半の若い女性を連れ立って、千葉のチバリーヒルズの豪邸とは別の、港区赤坂の超高級マンションの別宅の中に入って行く姿が確認されているのだ(写真参照)。

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■社業を離れた後の行動は確かに本人の自由である。しかし一方で、有名企業トップが「夜の活動」だからと、若い女性相手にあられもない姿をさらしている現場を週刊誌にキャッチされ、企業イメージを損ねるということが度々起こっている。上場企業のトップたるもの、会社の看板である限りはそのプライベートもかなり制限され、自重に務めるという
のも社長業には必要と思われるがいかがだろうか。

■ところで、「若い女性」つながりで言えば、同社が今年に入り、AKB48を運営する株式会社AKSとパチンコメーカーの京楽に対し、50億円もの巨額訴訟を提起したというニュースが記憶に新しい。

■同訴訟は、AKBの生みの親である秋元康から安田が、まだ無名だったAKBへの協力要請を受け、ドンキの秋葉原店の8階を公演スペースとして提供、時には資金援助を行うなどして「物心両面で支えてきた」ものの、両者の間で結ばれた「業務提携基本合意書」に謳われた、「(AKB)関連商品の独占販売権の合意を無視」する形で、京楽にパチンコ台を作らせたとして、損害賠償を訴えたものだ(後に、バンダイナムコゲームスのパチンコ台5億円も加わる)。

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■同訴訟においてAKS側からは、「活動場所の提供と言うが、近隣の坪単価3万円の家賃相場に比べて決して安くない賃料を払っていたし、敷金も10ヶ月分支払った上でたまたま空いていたスペースを借りたもの」、「資金提供と言うが、実質は関連商品購入代金の先払いで、その分の関連商品を納入したことで貸し付け相殺されている。しかも年利5%を上乗せした形でのもの」といった旨の、ドンキ側の主張を鵜呑みにはできない反論が提出され、「独占販売権」についても、合意書の解釈では「独占ではなく専任販売権であり、また、パチンコ台については、登録商標権の使用を許諾したのみで、オフィシャル商品には該当しない」といった主張も併せて行われている。この辺りの判断については本誌は判断は控えるが、見方によってはドンキ劣勢と見えなくもない。

■さらに見方を変えれば、ドンキ側と「基本合意書」を交わした当時は、ドンキの意のままに「御することができた」相手・AKSが、後に京楽の資本を受け入れて京楽側に擦り寄って行く中で、昔の恋人に過去の手形を振りかざして横恋慕している姿にも見えてしまう。

■ちなみに、AKSとの間でこの「基本合意書」が取り交わされたのは、正確に言えば、ドンキの100%子会社の日本商業施設で、大原が同社の社長時代のことだ(現在は同社会長兼任)。大原はAKS前社長の窪田康志のカウンターパートとして、秋葉原のAKB劇場の賃貸借契約をはじめ、関連商品の独占販売契約やグッズの企画販売までAKBビジネスの全てを取り仕切っていた。蜜月時代にはライブ会場を一緒に訪れたり、頻繁に会食するなど非常に親密な関係だったという。

■ドンキの顧客の多くは、大原が連れ添ってマンションの中に消えたり、AKBのファンであったりする10~20代の女性だろう。ところが出てくるのは、そういったファン層が一番嫌うであろう話ばかりだ。同社と大原社長は、自らの企業イメージをどう捉えているのだろうか。なお、本誌は同社広報室に質問状を送付したが、「プライベートなことなのでコメントを差し控えさせていただきます」との回答が寄せられたのみだった。(以下、次号に続く)

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